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老人ホームの基礎知識

老人ホームを選ぶということは、非常に悩むところだと思います。

次の住まいを選ぶにあたり、老人ホームの基礎的なしくみなどをしっかりと理解しておきましょう。

ここでは老人ホームを選ぶ上で、最低限知っておきたい基礎知識をご紹介いたします。独特な費用体系や施設ごとに異なるしくみなど、少々難しい点もありますが、ホーム選びは大きな買い物ですので、失敗がないようにしっかり理解しておく必要があるでしょう。ポイントを押さえて、ぜひホーム選びにお役立て下さい。

 

 

 

     

    老後に生活できる施設は?

    ひと昔前、「老人ホーム」といえば、入居費が高額で一般の方にはちょっと敷居が高い「有料老人ホーム」か、費用が格安な「特別養護老人ホーム」(※以下、「特養」)というイメージが強かったと思います。しかし、近年、「老人ホーム」の重要の高まりとともに、「有料老人ホーム」の入居費や居住費は以前よりもかなり安くなってきました。また、2005年10月の介護保険一部改正により、特別養護老人ホームの施設サービスの居住費と食費が全額自己負担になったこともあって、「有料老人ホーム」と「特養」の費用の格差はほとんどなくなってきています。現在、「有料老人ホーム」は、設備やアメニティ、食事などのサービスが充実した一般向けの高齢者施設だということができるでしょう。

    ひとくちに「老人ホーム」といっても、さまざまな種類があることをご存知でしょうか?いわゆる「老人ホーム」と呼ばれている高齢者施設の代表格は、「有料老人ホーム」と「特別養護老人ホーム」ですが、他にも機能や特徴の異なる高齢者施設がたくさんあります。施設によって、利用条件やサービス内容、費用などが違ってきますので、「老人ホーム」を探しっくすで選ぶ前に、まずはどんな施設があるのかを理解しておきましょう。

     

    介護保険って何?

    介護保険は、40歳以上の人が加入する強制保険です。65歳以上で介護や支援が必要になった場合に介護保険サービスを受けることができます。また65歳以下(40歳以上)でも、初老期の痴呆や脳血管疾患など老化が原因とされる16種類の病気(※)により要介護・要支援と認定された場合は、介護保険サービスを受けることができます。介護サービスは一割の自己負担で受けることができ、残りの9割は介護保険からまかなわれます。

    ※老化が原因とされる16種類の特定疾病

    • (1)初老期における痴呆症
    • (2)脳血管性疾患(脳出血、脳梗塞など)
    • (3)筋萎縮性側索硬化症
    • (4)パーキンソン病
    • (5)脊髄小脳変性症
    • (6)シャイ・ドレーガー症候群
    • (7)糖尿病性腎症、糖尿病性網膜症、糖尿病性神経障害
    • (8)閉塞性動脈硬化症
    • (9)慢性閉塞性肺疾患(肺気腫、慢性気管支炎、気管支喘息など)
    • (10)両側の膝関節または股関節に著しい変形を伴う変形性関節症
    • (11)慢性関節リウマチ
    • (12)後縦靭帯骨化症
    • (13)脊柱管狭窄症
    • (14)骨折を伴う骨粗しょう症
    • (15)早老症(ウエルナー症候群)
    • (16)小児癌を除く末期癌

     

    どんなサービスが受けられるの?

    介護保険サービスを受けることができる人は、市区町村から要介護・要支援の認定を受けた方です。平成18年の4月から、要介護認定は以前までの6段階から、要支援1~2、要介護1~5の7段階になりました(注を参照)。

    06年3月迄
    (旧区分)
    06年4月から
    (新区分)
    認定基準 備考
    要支援 要支援1 食事や排泄など、生活行為はほぼ自力でできるが、何らかの支援が必要な方 新予防給付
    ※注
    要介護1 要支援2 食事や排泄など、生活行為はほぼ自力でできるが、要支援1の状態よりも支援が必要な方
    要介護1 食事や衣類の着脱など概ねひとりでできるが、日常生活で何らかの介助を必要とする方 介護給付
    要介護2 要介護2 食事や衣類の着脱は何とかひとりでできるが、排泄や入浴などの生活行為に介助を必要とする方
    要介護3 要介護3 排泄や入浴に全面的な介助を必要とし、食事や衣類の着脱にも介助が必要な方
    要介護4 要介護4 食事や排泄など、生活全般に全面的な介助が必要な方
    要介護5 要介護5 全面的な介助がなければ、生活全般が不可能な方

    ※注 平成18年の4月から、介護保険の一部改正により、予防重視型の制度へと転換されました。改正介護保険では、軽度の要支援者が要介護にならないように介護予防を重視し、自立を促がすための「新予防給付サービス」が実施されています。

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